近年、急速に進化するデジタル技術により、メタバース（仮想空間）が私たちの社会において重要な役割を果たし始めています。メタバースは単なるゲームの世界ではなく、ビジネス、教育、観光、地域活性化など、多様な分野での活用が期待されています。また、地方創生の新たな手段としての可能性にも注目が集まっています。
そもそもメタバースとは何か？
メタバースとは、インターネット上に構築された仮想空間のことを指します。利用者はアバター（デジタル上の自分）を通じて、この空間内を自由に移動し、単なるコミュニケーションツールに留まらず、経済活動なども行うことのできる社会的コミュニティ、一部の人々にとっては生活インフラになるまでその市場は拡大しています。また、AR（拡張現実）やVR（仮想現実）技術の進化は、メタバース体験をよりリアルに、そして没入感のあるものへと進化させています。現実世界とデジタル世界が融合することで、これまでにない新たな体験やビジネスチャンスが生まれています。
その中で代表的な例の1つがNFT（非代替性トークン）の活用です。NFTとは偽造できない鑑定書・所有証明書付きのデジタルデータを活用し、デジタル上の土地やアイテムを売買することでデジタル資産の所有なども可能となっており、新たな売買市場やビジネスを創出する技術として注目が集まっています。
GARDEのメタバース事業部は2023年に青山デザインフォーラムが運営するメタバース空間「COCO WARP」の空間デザインと製作・販売サービスの提供を開始し、アバターによるカンファレンス参加やアート鑑賞、購入などが可能となっています。
メタバースがもたらすビジネスチャンス
メタバースの登場により、企業のビジネスモデルにも徐々に変革が求められています。マーケティング手法やリモートワークの普及によるバーチャルオフィスとしての空間活用、そのほか、教育・研修の点においてもメタバースを活用した没入型の学習体験が実現可能なため、医療分野では手術のシミュレーション、製造業では工場のオペレーション訓練などが期待されています。
また、メタバースによるビジネスチャンスは、地方創生と観光業の活性化の点においても注目されています。地方自治体がメタバースを活用することで、地域資源をデジタル化し、世界中の人々に発信することが可能となります。例えば、歴史的建造物や観光名所をVR化し、遠隔地からでも訪問体験ができるようになるほか、地方の特産品をメタバース内で販売することで、地域経済の活性化にもつながることが期待できます。
地方創生メタバースアワードへの参加を考える
GARDEでは40周年の節目に初の「地方創生メタバースアワード」を2024年11月より開催しています。地方自治体からの需要とクリエイターの力をかけ合わせ、メタバース技術を通じて地域の魅力を広く発信し、地方経済や文化の発展をサポートすることを目的としながら、地方活性化に貢献するアワード応募者の取り組みを表彰するアワードとなります。
単なる流行ではなく、社会のあり方を根本から変える可能性を秘めています。地方創生においては、新しい価値を創出し、地域の活性化につなげる大きなチャンスとなるはずです。
2025年4月30日の締め切りが迫る中、企業や自治体の皆さまにおかれましては、ぜひこの機会にメタバースの活用を検討し、「地方創生メタバースアワード」にご注目、応募をご検討ください。
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